住宅ローン審査に落ちる人の共通点とは？借入可能額を増やすための5つの対策

「マイホームの購入を決めたのに、住宅ローンの審査に通らなかったらどうしよう……」

そんな不安を抱えている方は少なくありません。実は、年収や勤務先といった表面的なスペックだけでなく、自分でも気づかない意外な理由で審査に落ちてしまうケースが存在します。

銀行がどのような基準で「貸せる・貸せない」を判断しているのか、その裏側を知ることで、対策を立てることは十分に可能です。

この記事では、住宅ローン審査に落ちる人の共通点を整理し、希望の金額を借りるための具体的な改善策を詳しく解説します。

住宅ローン審査で見落としがちな「落ちる理由」の共通点

銀行は完済まで長期間にわたり返済が続くかどうかを厳しくチェックします。審査に落ちる人には、主に以下の3つの共通点が見られます。

最も多い原因の一つが、過去の支払い遅延です。クレジットカードの引き落とし、スマホ本体の分割払い、消費者金融の利用履歴などはすべて「個人信用情報機関」に記録されています。

数日程度の遅れであっても、頻繁に繰り返していると「返済に対する誠実さがない」と判断され、審査に大きく影響します。

返済負担率とは、年収に占める年間返済額の割合のことです。銀行によって基準は異なりますが、一般的に30%〜35%が上限とされています。

ここで注意すべきは、住宅ローン以外の借り入れ（車のローン、カードのリボ払い、教育ローンなど）もすべて合算して計算される点です。

多くの民間ローンでは、団体信用生命保険（団信）への加入が必須です。持病がある、あるいは過去数年以内に大きな手術を受けている場合、保険会社の審査に通らず、結果としてローンが組めないという事態が起こります。

「希望の物件に手が届かない」「借入額が足りない」という場合に有効な、具体的な改善策をご紹介します。

審査の前に、車のローンやカードローンの残債をできるだけゼロにしましょう。

また、利用していないクレジットカードでも、キャッシング枠が設定されているだけで「いつでも借りられる借金」とみなされることがあります。不要なカードは解約するか、キャッシング枠を0円に変更しておくのが賢明です。

一人の年収では借入希望額に届かない場合、配偶者や親の収入を合算して審査を受ける方法があります。

物件価格の100%を借りる「フルローン」よりも、物件価格の1割〜2割程度の頭金を用意したほうが審査のハードルは下がります。

銀行にとっての貸し倒れリスクが減るため、審査に通りやすくなるだけでなく、適用される金利が優遇されるメリットもあります。

健康状態に不安がある場合は、引き受け基準が緩和された「ワイド団信」を取り扱っている金融機関を選びましょう。

また、公的融資である「フラット35」は団信への加入が任意となっているため、健康上の理由で民間のローンが組めない方にとっての強力な選択肢となります。

かつては「勤続3年以上」が必須条件でしたが、現在は転職して間もなくても、同業種へのキャリアアップや年収アップが証明できれば、柔軟に対応してくれる銀行が増えています。転職直後で不安な場合は、職務経歴書を添えて、継続的な支払い能力があることをアピールしましょう。

住宅ローンの審査基準は、銀行によって驚くほど異なります。「A銀行では落ちたけれど、B銀行では希望額以上の回答が出た」というケースは日常茶飯事です。

本審査に進む前に、金利タイプや保障内容の異なる複数の銀行で「事前審査」を受けておくことをおすすめします。自分の現在の立ち位置が明確になり、より好条件なローンを選ぶための交渉材料にもなります。

住宅ローン審査は、決して「年収が高い人だけが通るもの」ではありません。

これらの準備を丁寧に行うことで、審査通過の確率は格段に高まります。まずは、ご自身の家計状況や信用情報を整理し、無理のない範囲で最大限の条件を引き出せるプランを探してみましょう。