掛け捨て型と貯蓄型、どっちが得?生命保険の仕組みと賢い組み合わせ方を徹底比較


「生命保険に入るなら、お金が戻ってくる貯蓄型がいい」

「掛け捨ては支払ったお金が無駄になる気がして損ではないか?」

生命保険を検討する際、多くの方が直面するのがこの「掛け捨て型」と「貯蓄型」の選択です。結論から言えば、どちらが一方的に得ということはありません。それぞれに全く異なる役割があり、あなたのライフスタイルや貯蓄状況、価値観によって「どちらが最適か」が決まるからです。

この記事では、掛け捨て型と貯蓄型の仕組みを徹底比較し、それぞれのメリット・デメリット、そして最も効率的に保障を確保するための「賢い組み合わせ方」を詳しく解説します。


1. 掛け捨て型保険の仕組みと特徴

掛け捨て型(定期保険、収入保障保険など)は、一定期間の保障を確保するための保険です。解約してもお金が戻ってこない、あるいは戻ってもごくわずかである代わりに、割安な保険料で大きな保障を得られるのが特徴です。

メリット

  • 保険料が圧倒的に安い:貯蓄型と同じ保障額を確保する場合、保険料は数分の一で済むことが多いです。

  • 大きな保障を準備しやすい:子供が小さい時期など、数千万円単位の大きな保障が必要な時期に家計の負担を抑えて加入できます。

  • 見直しが柔軟:解約しても資産的な損失が少ないため、ライフステージの変化に合わせて気軽にプランを変更できます。

デメリット

  • 満期金や解約返戻金がない:何事もなく保険期間が終了した場合、支払った保険料は戻りません。

  • 更新ごとに保険料が上がる:定期タイプの場合、更新時の年齢に合わせて保険料が高くなります。


2. 貯蓄型保険の仕組みと特徴

貯蓄型(終身保険、養老保険、学資保険など)は、保障を持ちながら将来のためにお金を積み立てていく保険です。

メリット

  • 資産形成ができる:万が一の保障を得ながら、将来の教育資金や老後資金を準備できます。

  • 一生涯の保障が続く(終身保険の場合):途中で契約が終わることがなく、何歳で亡くなっても必ず保険金が支払われます。

  • 支払った保険料が無駄にならない:解約時や満期時に支払った保険料以上の金額が戻ってくる商品もあります。

デメリット

  • 保険料が高い:掛け捨て型と同じ保障額に設定すると、月々の支払額が非常に高額になります。

  • 早期解約で元本割れする:加入して数年で解約すると、戻ってくるお金が支払った保険料を下回るリスクがあります。

  • インフレに弱い:固定金利タイプの場合、将来物価が上がるとお金の価値が実質的に目減りする可能性があります。


3. どっちが得?判断するための比較表

比較項目掛け捨て型(定期保険など)貯蓄型(終身保険など)
主な目的万が一の備え(保障重視)保障 + 資産形成
保険料安い高い
保障期間一定期間(10年、60歳まで等)一生涯(終身)
解約返戻金なし(または極少)あり
向いている人効率よく大きな保障が欲しい人強制的に貯蓄したい人

4. プロが教える「賢い組み合わせ方」の黄金ルール

「掛け捨てはもったいない」「貯蓄型は高い」という悩みを解決する最適解は、両方を組み合わせて活用することです。

ルール1:ベースは「貯蓄型」で一生涯の安心を

葬儀費用や、残された家族が最低限必要とする「一生涯変わらない保障」については、貯蓄型の終身保険で準備します。これは早く加入するほど月々の負担が抑えられ、将来の資産にもなります。

ルール2:不足分は「掛け捨て型」でピンポイント補強

子供が独立するまでの20年間や、住宅ローンの返済期間など、特定の期間だけ必要な大きな保障(教育費や生活費の上乗せ)については、掛け捨て型の定期保険や収入保障保険を活用します。

ルール3:投資と保険を切り離して考える

最近では「保険で増やす」よりも、新NISAなどの制度を利用した投資の方が効率よく資産を増やせるケースが増えています。貯蓄型保険に高額な保険料を払うのではなく、「保険は掛け捨てで安く抑え、浮いたお金を投資に回す」という選択肢も非常に合理的です。


5. まとめ:納得感のある選択のために

「掛け捨て型」と「貯蓄型」、どちらが得かはあなたの今の貯蓄額や家族構成、将来の目標によって異なります。

「手元の現金を減らしたくないが、子供のために数千万円の保障が今すぐ欲しい」なら掛け捨て型が圧倒的に得です。一方で、「銀行に預けておくだけなら、少しでも利回りの良い形で万が一に備えつつ貯めたい」なら貯蓄型が適しています。

大切なのは、「いくら戻ってくるか」という損得勘定だけで選ぶのではなく、「その保険で自分や家族の抱えるリスクを本当にカバーできているか」を確認することです。

まずは現在の家計から無理なく出せる保険料の予算を決め、その範囲内で「いつまで」「いくらの」保障が必要かを整理してみましょう。もし組み合わせ方に迷ったら、複数の商品を比較できる専門家にシミュレーションを依頼してみるのが近道です。


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